トラック・運送・トラックドライバー情報

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トラックにドライブレコーダーを搭載したい!搭載ポイントなどを解説

ニュースなどで、ドライブレコーダーが記録した事故や迷惑行為などの一部始終を目にする機会が多くなりました。

 

トラックは車両が大きく事故が起きやすいことや長距離運転する機会が多いことので、ドライブレコーダーを搭載するメリットがとても大きいです。

 

今回はドライブレコーダーが果たす役割や種類、取り付け方などに関して解説していきます。

 

ドライブレコーダーを搭載するトラックが増えている

 

 

最初にドライブレコーダーを搭載するトラックが増えている現状を解説します。

動画や画像が事故発生時の物的証拠に採用されているから

どれほど安全運転を心がけていようと、無事故率100%にはできません。

 

明らかに相手の過失が大きい場合でも、目撃者や現場証拠がなければ主張が難しいこともあります。ドライブレコーダーがあれば、動画や画像で事故発生時の状況を押さえた物的証拠となるため、搭載する車両が多くなりました。

ドライブレコーダーの種類も増えてきたから

ドライブレコーダーの搭載率はここ数年伸びており、多くの需要者に応えられるよう多様な種類のものが市場に出回るようになりました。

 

様々な機能が搭載されていたり、より高性能になっていたりとドライバーや目的に合わせて柔軟に対応できます。豊富なバリエーションを持つため、それぞれのドライブレコーダーがどのような車両に向いているのか見極める必要があります。

ドライブレコーダーの購入場所が増えたから

以前はカー用品店でしかなかなか購入できなかったドライブレコーダーも、近年では家電量販店やインターネット通販などで購入可能になり、入手しやすくなりました。

 

「煽り運転」の映像がニュースで話題になったことがきっかけで、ドライブレコーダーに興味を持つ人が増え、取り扱う販売場所が増加したと考えられます。

 

ドライブレコーダーの種類とは?

 

 

ここではドライブレコーダーの種類を解説します。

衝撃録画型

最もメジャーなドライブレコーダーが、「衝撃録画型」です。

 

Gセンサー/加速センサー/モーションセンサーなどで衝撃や異変を感知し、自動的に録画を始める機能がついています。近距離や中距離で輸送するトラックに使用されることが多いです。

常時録画型

「常時録画型」はその名の通り、衝撃や異変に関係なく常に録画するタイプのドライブレコーダーです。

 

エンジンをかけたときに録画開始するものと、エンジンを停止しているときに録画開始するものの2パターンがあります。停止中に録画開始するドライブレコーダーは、駐車中の事故や迷惑行為などの被害を証拠として押さえられるため、停止する機会の多い短距離輸送のトラックに適しています。

多機能型ドライブレコーダー

多機能型ドライブレコーダーは、通常のドライブレコーダーとしての機能の他に、ワンセグやカーナビ、レーダー探知機など複数の機能を併せ持ちます。

 

なかにはWi-Fi搭載の商品もあり、録画済みの映像をスマートフォンに送るとその場で映像の確認ができます。多機能型ドライブレコーダーは視野角が広いものが多く、他のタイプに比べて隅々まで記録できるため、主に中距離輸送トラックで用いられています。

 

ドライブレコーダーを搭載する場所

 

 

続いてドライブレコーダーを搭載する場所を解説します。

トラックの前部と後部

トラックは乗用車に比べて車高があり、後ろ側が見えづらいことが多いため後部に搭載すると追突防止や後続車接近の注意喚起として役立ちます。

 

近年では2つのカメラ映像を録画できるドライブレコーダーも多く、念のため前部と後部両方につけておくと安心です。

万が一に備えて前部への取り付けがお勧め

自身が事故の加害者となる場合を想定すると、前部にドライブレコーダーを取り付けるのが良いです。

 

事故の多くで加害車両の前部に破損がみられることから、物的証拠として過失割合を下げるために有効利用できる可能性があります。

 

ドライブレコーダー搭載には助成金もある

 

 

最後にドライブレコーダー搭載の助成金制度について解説します。

全日本トラック協会の支援

トラックの安全運転を確保しトラブルを防ぐためには、ドライブレコーダーがとても有能です。

 

実はドライブレコーダー搭載のコストは、全日本トラック協会の支援を受けられます。支援の上限金額は2万円までと指定がありますが、この基準は地域によって異なるため確認しておきましょう。

国土交通省の支援

国土交通省大臣が認めたモデルのドライブレコーダーであれば、毎年申請することで国土交通省から支援を受けられます。

 

助成される上限金額は2万円〜5万円で、事務所用管理機器の場合は13万円・各事業所につき80万円までという制限があります。

地方自治体の支援

上記2つは自動車運送業者向けの支援でしたが、地方自治体の支援は一般の方からの申請も受け付けています。

 

地域によっては助成金を設けていないこともあるため、自分の住む自治体について調べておきましょう。ドライブレコーダーの需要は拡大を続けており、今後は助成金を設ける地方自治体が増加すると期待できます。

 

まとめ

今回はドライブレコーダーが果たす役割や種類、取り付け方などに関して解説しました。

 

万が一に備えてドライブレコーダーを搭載すると、いざという時に物的証拠となるだけでなく、普段から安心して運転できるという利点があります。現在市場には多種多様なドライブレコーダーが存在し、用途に合ったものを選択することが重要です。

 

搭載コストに不安を抱える方のために各種助成金も用意されているため、賢く利用しましょう。